１平米あたり４０万円也

Economist.com によると、中国の不動産価格はとんでもないことになっているようです。

たとえば、北京市の三环路付近に最初に建てられたオシャレな住宅の場合、1990年には１平米あたり1,500元だったのですが、現在では30,000元にまで高騰しているのだそうです。30,000元は、日本円にして約38万円ほど。

バブル期、日本の不動産が世界の話題になった時でも、こんなに高くはありませんでした。

北京でビジネスをしている方からも、不動産価格の異常な高騰について話を聞きましたが、年収の何倍も払ってもトイレひとつ買えやしない、のだそうです。

「走出去（海外への進出）」

中国は国策として「走出去（海外への進出）」を掲げています。
国有企業だけではなく、民営企業も積極的に海外進出することを促進しようとしています。

そのために、マクロ的な指導、政策的な支持、海外投資の管理、行政サービスの向上、民営企業の人員・資産の保護などに関する方針などを示すほか、財政・税務、金融・保険、通関手続、海外投資審査、外貨管理などの側面から、民営企業による海外投資の便宜を図る方針を、中国政府は続々と出しています。

その一つが、国外への直接投資の管理を簡易化することです。
国内企業が既に送金した投資総額と登録資本の差額部分の対外直接投資資金について、所在地の外貨管理局の登記を受ければ、減資や投資資金引き揚げの手続を行う必要がなく、直接国内に引き揚げることができるようになるのだそうです。

中国で法人設立すると、まず減資はできませんので、日本から中国に投資している当社としては違和感を感じます。

中国ビジネスのキモ

当社の北京子会社（月亮饼(北京)文化艺术有限公司）は、現地で広告やセールスプロモーションを行っています。

実績としては、「ジル・スチュアート」のスタイリング ディレクターを務めたり、ＣＨＩＣ（中国国際服装服飾展示会）において、山東如意集団「レナウン」ブースをプロデュースしたり、ハニーズのメンズブランド「Anquiet」のローンチを北京の「Scawaii」ファッションイベントを利用したり、などなどあります。

実績一覧

ファッションイベントの場合、メディアで取り上げていただくことがやはり重要なのですが、中国なので「グアンシ（関係とかネットワークと言われるもの）」が幅を利かせます。
たとえば、まったく無料で掲載してもらうためには、グアンシがなければなりません。

とはいえ、日系企業だからそういうことができないか、というとそうでもありません。
完全に無料というのは、何度か付き合って、相手にもメリットがあると理解されるまで難しいですが、かなりお安くすることは可能です。
そして当社にはその実績があります。

また、プロモーションを行うにあたってはWEBがとても重要です。
中国はネット社会なので、口コミ情報のように見える情報提供と拡散を行う必要があります。
当社の経験では、2週間で11万ユニークユーザーを獲得し、50万PV超えもあります。

つまり、中国人と同じ目線でプロモーションに徹すること、がブランド認知を取るためには不可欠なのです。

日本のことを知らない中国富裕層を囲い込む

今月から当社では、中国人で会社経営している方や投資している方、メディア関係者など、当社の役員が名刺交換した人たちに対して、スペシャルな情報を提供するサービスを開始しています。
題して「日本財智網」。

ファッション、高級な不動産、その他かっこいいトレンド情報などをお知らせしています。
そして、中国の方は、日本のことを知ってるようで知らないため、さまざまな法律や規制、行政ルールなどもお勉強情報として、時々入れていきたいと考えています。
そのため司法書士さんや行政書士さん、税理士さんにもご参加いただければと考えています。

ちなみに、当社のこのサービスの強みは、メールを送った後に電話もできるという点です。
何しろ全員の名刺を持っていますから、連絡を取ろうと思えば、どんどん深く入っていけます。
「中国人富裕層1万人にダイレクトメールが送れます！」と銘打った、適当な名簿では決してありません。

ご興味をお持ちの方は、ぜひムーンケーク株式会社までご相談ください。

これだけ真似ができるなら、本物を作っても良いものができる

月刊「BOSS」9月号に、最大手のタオルメーカー・内野 代表取締役社長 内野 信行 氏のインタビュー記事がありました。

この記事のなかで、さすが、と感じたのは、1988年に、タイに合弁会社「ラチャ・ウチノ」を設立したときのことです。

「設立前にタイを訪ねた折に、内野のタオルの模造品を見たときでした。なかなかの品質レベルの高いもので、これだけの真似ができるのなら、本物を作っても良いものができるのではないか、と考えたからです」

こんな考え方ができる日本人がどれだけいるでしょうか？

考え方ひとつで、あらゆるものの見え方が変わります。

海外進出を考えるうえで、とても示唆に富んだインタビュー記事ですので、ぜひご一読ください。



中国人富裕層は移民を考えている

中国富裕層向けの雑誌には、移民に関する記事や広告がわんさか掲載されています。
ひと頃は影をひそめていたのですが、今年になって盛んに特集が組まれているほどです。

これらの記事によると、中国人からみて今いちばん熱いのが、アメリカの投資移民という制度です。
この制度を利用するには、最初に50万ドルを現地法人に投資することが条件で、毎年10人以上の従業員を採用し続けることが義務付けられています。投資起源は5年間で、資金源が合法的であることとされています。

これをビジネスとしている企業もあるくらいです。http://www.usainvestco.com/

つまり、アメリカに移民するためには、最初の50万ドル＋従業員への給与支払い（ひとり400万円として）50万ドルというハードルを越えられさえすれば、移民できるというわけです。

次に熱いのが、シンガポールです。中華圏でもあり、中国人にとっては憧れの地でもあります。
こちらは3000万シンガポールドルの預貯金が条件となっているので、アメリカよりも少しハードルが高いです。

他にも移民先はたくさんあるのですが、リスクヘッジのための日本、という選択もあります。
日本のパスポートは、世界中で信頼されているため、 日本人になるという選択も、中国人にはあるのです。

共産党のトップが入れ替わると、実は大変困る人が多い中国ならではの話題です。

香港サクセスストーリー

香港貿易発展局が制作したパンフレットに「サクセスストーリー」というものがあります。
香港を中国への玄関口ととらえて、ビジネスを始めませんか、というお誘いのためのものですが、中国で最も成功しているといわれる日本人デザイナー・田山 敦朗氏や、ミスパリグループCEOの下村朱美氏のインタビューが掲載されていました。

香港アパレルセミナー in IFF

昨日は「アパレル産業における香港マーケットの魅力とその活用法」と題する、香港貿易発展局主催のセミナーがありました。
スピーカーとして、Handsome Hero Holdings Limited のビビアン・ライ氏、国際ファッションセンター株式会社の江尻 博秋氏が登壇しました。

実は、HHのビビアンは当社の取引先のひとり。商談もあってセミナーに参加しました。

ビビアンによると、5年ぐらい前から欲望を満たす消費者が増加傾向にあり、他者からどう見えるかを意識し始めてきているとのこと。
ルイ・ヴィトンのようなハイブランドも2級・3級都市にまで出店拡大を図っていて、ギフト市場が重要なターゲットとなってきています。

かつての中国の百貨店には、ローカルの「海外ブランドのようなもの」ブランドが並んでいましたが、3,4年前からZARAやH&M、ユニクロといったファストファッションが流入してきたことにより、ヤング市場においてチョイスの幅が広がってきています。

また消費者のタイプとして、大きく2つのタイプがあることをビビアンは指摘していました。

１．給与所得に見合った商品を購入するタイプ

２．親や祖父母による金銭的な援助を受けるタイプ

実際に、ビビアンの部下で4000元のサラリーしかもらっていない人が、グッチのバッグやiPhoneを持っていて驚いた、という経験談を披露しました。

2年くらい前からは、オンラインショップの台頭も顕著になってきました。
はじめは50元～200元程度の商品がオンラインショップの中心的価格帯でしたが、COACHがタオバオのＴモールに出店し、ショウウィンドウ的に利用している事例があり、高価なものもオンラインショップで売れるようになっています。

中国で受け入れられるには、世界のトレンドを抑えつつ、先を行きすぎないことが大事と締めくくりました。

必見！ドキュメンタリーＷＡＶＥ 「イタリアブランドを創りだせ～ファッションの都に生きる中国人～」

NHK BS1にて、7月14日（土）午後10:00から放映予定のドキュメンタリーＷＡＶＥ　 「イタリアブランドを創りだせ～ファッションの都に生きる中国人～」は、世界のファッションをリードするイタリアブランドの生産現場に、中国人が続々とつめかけ、デザインから仕立てまでを一貫して手掛け始めているという内容です。

中国国内では、イタリアンブランド信仰があります。
それを狙った中国人のビジネスセンス、そのたくましさが垣間見える内容なのではないでしょうか。

再放送: 7月15日(日)16:00予定

世界のファッションをリードするイタリアブランドが今、中国パワーに席巻されている。服飾産業の街、プラートに数年前から続々と中国人がつめかけ、いまや、全人口の4分の1を占める4万人にまで激増、中国人が経営する工場の数は、大小、3000を越える。

彼らの多くは、かつては、沿岸部の浙江省などで、輸出用の衣類の生産に携わっていた人々。旧来の中国方式である「安かろう、悪かろう」では満足できず、「本物の高い付加価値」をめざすなかで、たどり着いたのが「イタリア製」というブランドなのだ。

中国パワーの真価が問われるのが、6月にイタリアで開かれる世界最大のイタリアブランドの見本市「ピッティウオモ」だ。服、鞄、靴、あらゆるイタリアブランドが集結する舞台に中国メーカーがあがることができるのか、イタリアブランドの世界で巻き起こる知られざるチャイナパワーの動きを追う。

中国 三段階の電気料金を実施

現時点で確定した草案によると、一般家庭用の電気料金は、三段階に分けられます。

第一段階は基礎電力量で、80%の家庭用電力のカバーを要求し、価格が上昇しないことを保障するもの。

第二段階は、95%の家庭をカバーし、電気料金は、5分（約6.5円）/キロワット高くなります。
第三段階は、残り5%の電力使用量が最も多い家庭で、電力料金は、3角（約0.4円）/キロワット高くなります。

ヒアリングを終了した29の省で、この草案に基づき、各地で三段階の電気量を確定します。
データによると、大多数の省で第一段階の電力量を引き上げます。

大部分の地区で、第一段階の電力量が占める割合は80%を上回り、一部の地区は90%に達すします。
第一段階の電力量は、最高で恐らく月平均260キロワットに達し、最低は150キロワット前後。
現在、西部地区の第一段階の電力量は東部地域より少なく、東部と西部の発展段階の相違を表しており、消費水準の差異をも表しています。

西部地域の経済と住民の消費水準の引き上げに伴い、今後第一段階の電力量は、動向を見て調整することができ、決して永久に変わらないというわけではありません。
専門家の分析によると、電力企業と電気メーター生産企業にとっては、有益なニュースと言えます。

（三井住友海上火災保険（中国）有限公司北京分公司発行 ＭＳＩ通信より）

中国の10の省と市が、2012年の企業給与ガイドラインを発表

中国の10の省と市が、2012年の企業給与ガイドラインを発表しました。
大半の基準線は、14%前後。
その内、新疆と天津の基準線が最高で、16%に達し、北京は最低の11.5%だった。

企業の給与ガイドラインとは、政府が、その年の経済発展コントロールの目標に基づき、企業に対し発表する年度給与の増加水準のアドバイス。

給与ガイドラインは、基準線と下線、上線に分かれます。
給与ガイドラインに基づき、企業は独自判断で企業の給与増加水準を調整することができます。

基準線は、企業の給与平均の伸び幅を示し、上線も警戒線とも称することができ、企業の給与が最も増加した幅。
下線は、給与増加の最低幅。

北京市の人力社会保障局の関係責任者は、企業給与ガイドラインは、企業の給与決定時の参考に過ぎず、強制力はないが、給与の集団交渉の根拠となる、と説明しています。

（三井住友海上火災保険（中国）有限公司北京分公司発行 ＭＳＩ通信より）

上海の自動車ナンバープレート価格の上昇抑制策

上海の自動車ナンバープレート価格の上昇を抑制するため、上海は、四大政策を発表し、7月に施行します。

この四大政策とは、

１．自動車ナンバープレート供給量を維持。
２．７月からマイカーの名義書き換えは、現在の1年から3年に延長。
３．中古車販売オークションのプラットフォームを統一管理する可能性を研究し、中古車取引とナンバープレートの量を分ける。
４．市民が、自動車購入時の領収書でナンバープレートの入札書を買える提案を研究する。
なお、２は７月に公布します。
このニュースを受け、６月のナンバー・プレートの平均価格が下がり、５月の64,000元から６月は、55,000元前後まで下がりました。

（三井住友海上火災保険（中国）有限公司北京分公司発行 ＭＳＩ通信より）

中国におけるラグジュアリーマーケットの動向

香港貿易発展局が発表した記事のなかに、中国のラグジュアリーマーケットに関する調査報告がありました。 How youth and luxury mix
以下、簡単ですが、概略を紹介します。

Roland Berger （ドイツの戦略コンサルタンシー）によると、中国のラグジュアリーマーケットは、今後10年から15年で、世界市場の40%を占めるまでになると予測しています。

同レポートでは、ラグジュアリーマーケットにおける中国人バイヤーは、他の国々のバイヤーよりも若いという特徴があります。これは、改革開放後に、富を得た世代が中心であることを示しています。

また、中国におけるラグジュアリーマーケットの消費者は、6つのグループに大別できます。

１．時代のリーダー --- 知恵と自己改善を支持する消費者
２．裕福な第二世代 --- 革新・自信・情熱になびく消費者
３．野心的なエリート --- 情熱をもちチャレンジし続ける消費者
４．投資のエース ---- スタイリッシュで豪華になりがちな消費者
５．スタイリッシュホワイトカラー --- トレンディな美しさ豪華さを好む消費者
６．ギフトバイヤー --- 賞賛と尊敬を切望する消費者

これらの消費者にとって、ブランド認知はラグジュアリーマーケットにおいて非常に重要です。

有名ブランドは、最初に「時代のリーダー」や「野心的なエリート」によって選択されますが、その周りには大勢の「ギフトバイヤー」が存在します。しかし彼らは、高級品についての知識がなく、自意識にも欠けます。

高級品の購入者は、馴染みのないブランドはめったに買いません。
彼らは、十分に検討して購入を決める傾向が高く、衝動買いは稀です。つまり、購入過程の第一段階では、トップブランドといえども、消費者による厳しい選択にさらされています。

中国の消費者は、「自分には似合わない」という理由で買わないということはありませんが、「今まで聞いたことのないブランドだわ」という理由で買わないのです。

ですから、中国市場は、長い歴史と高い認識率を持つブランドを購入する傾向にあります。

また「裕福な第二世代」の台頭によって、「野心的なエリート」と「スタイリッシュホワイトカラー」たちは、コンセプトを探し、より個性的でユニークな製品を見つけるようになってきています。

高級ブランド企業は、事業戦略の指標として"ブランド大使"を探すべきです。高級品消費者の14％を占めているアクティブな "情報探索者"は、そのブランドの認知をを促進するための先駆者であるためだからです。
これらの消費者は、「私はこのブランドをほとんど知らない」という理由ではなく「ブランドのスタイルとコンセプトが自分に合わない」理由で、購入しない人々です。

雑誌やインターネットによる広告・PRは、人々の認識を得るために不可欠と見られています。
しかし、より重要なことは、ブランドと消費者との関係性を強化することです。

多くの中国人は、国内のブランド店はサンプルを見る場所、買い物は海外でが習慣となっています。そのため、高級ブランドも、抜け目のない顧客に対応するため、フレンドリーでプロフェッショナルなアドバイザリーサービスを提供する必要があります。

３級および４級クラスの都市における中国の巨大な人口は、高級品の売上高の約40％に寄与し、今後もその割合が増加すると予想されます。

LVMHの中国戦略は凄い！

日本ではほとんど知られていませんが、LVMH（ルイ・ヴィトン・モエ・ヘネシー）は、中国戦略として、ローカルブランド企業に投資しています。
昨年、厦門に本拠を持ち、中国ではハイブランドとして知られているJORYAなど4ブランドを擁す、欣贺（厦门）服饰有限公司に対して投資しています。
以下、本投資案件に関する記事を要約したものを紹介します。

傘下にルイヴィトンバッグ、ヘネシー、ブルガリなど数多くの国際高級ブランドを持つフランスのLVMHが、中国において最初の投資案件を始動させました。

昨日（2012年1月10日）、LVMHの私募ファンドであるLCapitalAsia（略称LVファンド）と欣贺（厦门）服饰有限公司（略称欣贺）が戦略投資協力合意に署名しました。LVMHは欣贺の第二位株主となります。

欣贺の総経理罗永晖は、記者に対して、「LVファンドは巨額の資金を欣贺に投入する。しかし、具体的な金額や株式保有の仕組みなどは昨日の段階では双方明らかにしなかった。」と語った。 「我々は中高級エンドに位置取り、主な販売チャネルは中国の百貨店で、現在のところ600以上の専門店を有している。」罗永晖は、今年の販売が28億元に達する見通しであることを明らかにした。

現在までにLVファンドは、アジア地域でいくつもの投資案件を実行しており、関係を持つブランドには、Emperor Watch &Jewellery、明丰ジュエリー、シンガポールのChar1es&Keith、インドのGen-esisLuxuryなどがあります。投資された資金と運営上のサポートを得ることで、戦略投資の収益を稼ぐとともにアジアにおける速やかな展開と知名度の向上を図ります。

中国のアモイに設立された欣贺は、20年来の衣料製造の歴史を持つ中国の有名な企業で、国際高級ファッションブランドのデザイン、生産、販売運営に尽力しています。傘下ブランドには、JORYA、JORYAweekend、GIVH SHYH、ANMANI、CAROLINE，AIVEI，があり、ファストファッションブランドであるQDAも現在積極的に準備を進めています。

LVMHグループ南アジア中東地区総裁でLVファンド董事総経理であるRaviThaKran氏、LVファンド中華圏董事総経理の黄晗跻氏、欣贺の創始者である孙瑞鸿氏、欣贺総経理の罗永晖氏、中国有名百貨店の幹部、ファッション雑誌編集長、欣贺のパートナー、及び张静初、孙红雷、杜鹃，陶喆、天心等など著名芸能人が当日の署名発表会に参加しました。

ちなみに、中国人の商談時には必須のコミュニケーションツールである、お酒の「白酒（バイジュウ）」ブランドの「ウェンジュン」は、2007年にはLVMH傘下に入っています。
こういうところから、LVMHは着々と中国戦略を固めていったのでしょうか。
大商談には欠かせない白酒というのが、なんとも意味深です。

雑誌「ゲーテ」8月号で「ウェンジュン」が紹介されていましたので、ぜひ一度お試しください。

新しいWebサイトを公開します

ムーンケークは、当社のサービス内容を紹介した、新Webサイトを公開します。

アジアビジネスをサポートするムーンケーク

ぜひご覧ください。